Salon Profile

Luluonn (全身ハーバルトリートメント)

Luluonn

~すべての人に上質な温もりを~

温めて美しくなる全身ハーバルトリートメント


◎汗をかく爽快感と水素×ハーブミストの潤いを同時に体感
◎ハーブはオリジナル。専属漢方医調合の医薬部外品を使用

◎鉱石を含んだ《テラウエア》で効果を高める

 座っているだけでサラサラの滝汗


サウナでもない

よもぎ蒸しでもない


細やかな温度調節、温かいハーブと高濃度な水素が作り出した温かいミストを浴びて、疲れたココロとカラダを深部から温めて癒します。



冷え・疲労感・肩こり・腰痛

冷えからくる様々なトラブルを 身体を芯から温めます。


体重・体脂肪・ボディライン

血行と代謝が促進され、どなたでも美ボディを目指せます。


乾燥肌・その他お肌トラブル

アロマ効果もあるハーブミストが全身潤い肌へ導きます。


フェム温活

「フェム温活」とは?

女性の体や子宮を温めることによって基礎体温を上げて、冷えによる体調不良を予防・改善する

フェムケア+温活=フェム温活


身体を温めること=健康・美容ともに有効!

近年広く認知されるようになってきました。


大切な赤ちゃんを育む子宮

・生理による心と身体について

・ホルモンの影響による症状について


女性にとって生理や妊娠、出産や更年期などの問題は、従来なかなか声を上げにくい問題でした。

女性にとって大切な身体を温める+フェムケアを合わせた[フェム温活]を、未来を変えるコンセプトの一つとして、すべての年代の女性に寄り添い、わかりやすく発信してまいります。


フェムケア(Femcare)

「Feminine(女性の)」と「ケア(Care)」をかけあわせた用語であり、女性の体や健康のケアをする製品(商品)・サービスをあらわします。

フェムテック

フェムテック(Femtech)

Female(女性)とTechnology(テクノロジー)をかけあわせた、近年出来た言葉です。⼥性のライフステージにおける「生理(月経)」「妊活・妊よう性」「妊娠期・産後」「プレ更年期・更年期〜」など以下の様々な課題を解決できる製品やサービスの総称で女性特有の悩みや問題を、テクノロジーで解決しようという取り組みのことです。

女性のお悩み


生理(月経)

妊活・妊よう性

妊娠期・産後

プレ更年期・更年期


さまざまな状態があり、個人差も大きいのが女性の体やメンタルの不調

それは冷えによって基礎体温が乱れるからです。

冷えによって基礎体温が乱れると、まず生理不順が起こりやすくなり、妊活中の方は、妊娠確率を下げる可能性があるのです。冷えによる血行不良で、体や子宮に十分な栄養が行き渡らない状態が女性の健康への妨げになることがあります。


基礎体温を安定させる
  ↓
全身に栄養を行き渡る
  ↓
ホルモンバランスが整う


基礎体温が安定していると、生理周期がわかりやすくなりさまざまなタイミングを図りやすいというメリットがあります。基礎体温を安定させるに効果的なLuluonnならば、女性の悩みを解決し、ストレスを軽減することを目的に、心身ともに健康で、さらに美しくありたいという願いに応えることができると自信をもってお勧めしています。

女性特有の健康課題による経済損失

女性の社会進出が進むことで、女性特有の健康課題が顕在化し、これらの解決のためにフェムケアの必要性が高まっている。女性の健康課題に対処しないことは、労働力や生産性の減少などの負の結果をもたらす。

経済産業省の発表した『健康経営における女性の健康の取り組みについて』では、女性特有の健康課題による労働損失は約4,911億円と試算されている。この労働損失は、生理痛やPMS(月経前症候群)などの月経関連の症状によって生じる労働力の低下や生産性の減少が原因と見られており、企業としてもフェムテックやフェムケアに注目しなければならない。

逆に、日本のあらゆる企業がその支援に取り組むと、ポジティブインパクトは最大で年間約1.1円との試算も合わせて報じられました。

経済産業省から2024年2月に報じられました。



利用規約

※施術上の注意※

当サロンは、お客様に役務の提供をするにあたり、事前にお客様の体質や体調を聴取し、お客様の状態が万全であるかを確認します。又、役務提供期間中にお客様の体調や施術箇所に異常が生じた場合には、お客様に直ちに申し出て頂きます。この場合、直ちに施術を中止いたします。以上の内容と下記サービス契約について、事前にお客様にご了承頂く必要があります。ご一読の後、合意の上ご予約願います。

サービス契約について(契約約款)

お客様への役務提供の内容やその履行に関する事項、お客様が支払うべき金銭及びその時期等に関する事項等を明確にするための書面で、契約を締結した後のトラブルの発生を防ぐ意味でも重要となります。特定商取引法(第42条第2項)で「遅滞なく」交付しなければならないと義務づけられており、特別の事情がない限り、契約の締結を行ったその場で交付しなければなりません。それにより契約条件及び内容の明確化・透明化が図ります。

1.サービスメニューについて

種類や施術コース等について、コース等をお客様にご覧いただき、お客様が自由に自らの意思で選択できるよう十分なご説明をします。

2.契約の成立

契約が有効に成立するためには、お客様とサロンとの意思の合致が必要です。お客様に誤解が生じないよう、契約締結前には概要書面をお渡しし、契約締結時には、契約書をお渡しします。契約書をお渡しする際は、お客様に内容を十分に説明する必要があります。

イ)お客様が未成年の場合は、親権者の同意が必要となります。お客様には、「親権者同意書」等の書面を提出してもらう必要があります。

ロ)甲欄(お客様)に契約日をはじめ氏名や住所等、乙欄(サロン)にはサロンの名称又は経営者の氏名、サロン所在地及び電話番号を記載したうえ、甲乙それぞれ押印またはサインしてください。

3.ご希望の役務(サービス)内容と概算額について

イ)お客様ごとにご希望のコースプランを作成するために、必ず日付及びお客様の氏名を記入します。

ロ)施術の具体的な内容等を記載します。例えば、プレミアムコースなど。

ハ)施術1回あたりの時間数、単価、総回数、総時間数を記載し、この契約によりお客様が全体でどのくらいの役務提供を受けられるのかを解るようにします。

ニ)その役務提供に際し、お客様の購入が必要な商品(関連商品)がある場合はその商品名、種類、数量を記載します。

4.お支払方法及びお支払時期について

イ)お支払方法は、現金の場合は持参・振込の区別、支払日、金額を記載し、分割して代金を支払う場合は、各回の支払金額、支払回数、支払日(引落日)等を記載しなければなりません。分割払いの際、初回又は最終回の金額が金額調整等で通常回と異なる場合は、異なる金額と通常回を分けて記載してください。

ロ)サロン責任者の氏名又は名称、住所及び電話番号の記載が必要です。

5.消費税額の変更への対応

消費税が変動する場合は、その差額を徴収する場合があることを記載しておきます。消費税は受益者から徴収することを義務付けられていますが、特定継続的役務契約の場合は支払総額を変更することができないため、契約書に差額を徴収する場合があることを消費者に提示しておく必要があります。

6. キャンセル料について

サロンは、お客様の都合で予約がキャンセルされた際にキャンセル料を頂くことになっている場合には、所定のキャンセル料について記載した書面を示して、事前にお客様に説明をします。

7. 別途協議

疑義が生じた場合については、お客様と十分な話し合いを行い、誠実に対応します。

プライバシーポリシー

1. 個人情報保護方針について

当社は、当社の運営に関連するサービス(以下「本サービス」といいます。)の利用者の権利保護を実現し、利用者に信頼されるサービスが提供できるよう個人情報の収集、利用、提供について管理ルールを定め、個人情報の適切な管理を行います。

1)個人情報保護に関する法令、指針及びその他の規範を遵守します。

個人情報の漏えい、滅失又は毀損等のリスクに対し、合理的な安全対策を講じて防止すべく、事業の実状に合致した経営資源を投入し、個人情報マネジメントシステム体制を継続的に向上させます。また、万一漏えい、滅失又は毀損等が確認された場合には速やかに是正措置を講じます。

2)個人情報取扱いに関する苦情及び相談に対しては、迅速かつ誠実に、適切な対応を行います。

3)個人情報保護マネジメントシステムは、当社を取り巻く環境の変化などを踏まえ、適宜・適切に見直しを行い、その改善を継続的に推進します。

2. 個人情報の収集について

当社は、当社の提供する本サービスを快適にご利用いただくために、「3.個人情報の利用について」に記載された利用目的の達成に必要な範囲で、適法かつ適正な手段により取得します。

3. 個人情報の利用について

当社は、以下の利用目的のため必要かつ適正な範囲内で取得した個人情報又はその取得状況から明らかである利用目的の範囲内で個人情報を利用します。本方針に別段の定めがある場合を除き、下記以外の目的で当該個人情報を利用する場合は、その都度利用目的を明確にし、利用者から事前の同意を得た上で利用いたします。但し、法令に基づく場合その他人命、身体もしくは財産の保護のために必要とされる場合等個人情報保護法の定めに従ってその全部又は一部を利用することがあります。

1)本サービスを運営・管理し、利用者に対し必要なサービスを提供するため

2)利用者が購入した商品の発送のため

3)商品・サービス等の広告又は宣伝(ダイレクトメールの送付、電子メールの送信を含む)のため

4)利用料金の請求、課金計算のため

5)本人性確認、認証サービスのため

6)アフターサービス、問合せ、苦情対応のため

6)アンケート、懸賞、キャンペーンの実施のため

7)マーケティングデータの調査、統計、分析のため

8)その他当社の各サービスにおいて個別に定める目的のため

4. 個人情報の第三者への提供

当社は、個人情報を、以下の何れかに該当する場合を除き、ユーザーの事前同意を得ることなく、第三者に提供しません。

1)法令に基づく場合

2)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合

3)公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要な場合

4)国の機関若しくは地方公共団体等が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合

5)業務委託先会社に対して、利用目的の達成に必要な範囲内で個人情報の取扱いを委託する場合

6)個人情報に関する法令及びその他の規範の遵守に関する方針

当社は、社内教育・啓蒙活動に努めることより個人情報保護法をはじめとする個人情報に関する法令・ガイドラインを周知・徹底させ、全従業員がこれらに準拠して行動いたします。

5. 個人情報取り扱い

個人情報保護に関する教育を、継続的に行い、個人情報の適切な取り扱いを実践いたします。

6. 利用者のアクセスログについて

本サービスで利用されるウェブサイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログは、アクセスされた方のドメイン名や IPアドレス、使用しているブラウザの種類、アクセス日時などが含まれますが、個人を特定できる情報を含むものではありません。アクセスログはインターネットサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用されることはありません。

7. 個人情報の開示・訂正・削除・利用中止のご請求について

利用者に関する当社保有の個人データの開示をご請求される場合は、郵送で受け付けしております。下記住所まで、開示請求書を郵送しお申し出ください。対象となる個人情報に係るご本人又はその代理人であることを確認できる証明書をご提示ください。遅滞なく開示の措置を取らせて頂きます。なお、開示請求には開示請求手数料が1回につき500円(税込)かかります。但し、利用者本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合、当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合、もしくは他の法令に違反することとなる場合には開示をしない場合があります。利用者に関する当社保有の個人データの訂正、追加又は削除(以下総称して「訂正等」といいます。)を請求される場合は、下記お問い合わせ先までご連絡ください。対象となる個人情報に係るご本人又はその代理人であることを確認した上で、必要な措置を講じます。利用者に関する当社保有の個人データの利用停止又は消去(以下総称して「利用停止等」といいます。)を請求される場合は、下記お問い合わせ先までご連絡ください。対象となる個人情報に係るご本人又はその代理人であることを確認した上で、必要な措置を講じます。ダイレクトメール類(郵送の他、電子メールによるもの・テレマーケティングを含みます。)について利用者から利用停止の申し出があった場合は、ご本人であることを確認した上で、取扱いを中止いたします。

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